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江原会史 (熊中・熊高百年史より転載  ※内容は平成12年当時のものです。

 
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第四節 江原会この20年(4)
(三)「江原会会報」復刊と、会費徴収
 「江原会会報」復刊と、会費徴収が昭和六十年(一九八五)に決まる。この間の事情を、江原会会報復刊第一号の記事を元に述べておく。
 このころ、各地方の江原会や青年江原会の活動が非常に盛り上がりを見せ、親会に当たる江原会の活性化を求める声が高まっていた。
 昭和五十九年(一九八四年)十一月九日、江原会の総会において、「会費徴収」が決議された。周年事業その他では寄付もあおいでいたが、江原会の日常的、全国的活動の唯一の資金源は「入会金」、つまり在校生が新入会員となるべき卒業式後の「江原会入会式」にあわせて徴収してきたものであった。まだ大半が社会人にもなっていない新入会員から集めた資金が、社会人である年長会員の同窓活動に充てられることの矛盾を指摘する声もあったし、年がたつごとに新入会員と全江原会員の人数比が大きくなる、つまり入会金を増額せずには江原会員一人あたりの支出水準を維持できないという現実的な問題もあった。その他いくつかの問題の解決策が、会費徴収による新たな資金源の創設であった。
 これに関連する形で、江原会会報の復刊が、昭和六十年(一九六〇)二月五日の財務委員会(委員長は藤井副会長)の会議で計画された。江原会会報は、既に述べた通り、昭和四十二年(一九六七)に第一号が発行されたのだが、程なくして諸般の事情で発行されなくなってしまっていた。これを復刊するには二つの意義があった。一つには「会報によってできるだけ広範な会員と連携し、江原会の存在を活性化させたい」という、会員相互の交流親ぼく・情報交換を図るものであり、今一つには、会報に同封して年会費の振替用紙を送付し、会費徴収を円滑ならしめること、「自主財源を持ってより積極的に同窓会活動ができるようにしたい」ためであった。
 一ヶ月後の同年三月十六日、常任幹事会は財務委員会の方針を了承する。さらに一ヶ月後の幹事会は「『会費』徴収、『会報』発行につき論議の末諒承(りょうしょう)、交流問題(=大田高校同窓会との姉妹提携)については異論なし」と記録されている。会費・会報問題では異論が出たことがうかがわれる。
 さらに一ヶ月後の五月十日、財務委員会が会報の編集方針、紙型、内容などを立案、決定している。そのすぐ翌日、常任幹事会が開かれ、「『会報』の件諒承(りょうしょう)」の運びとなる。
 財務委員会の決定した、会報の編集方針は、
 1.会員相互の親ぼくと交流に資すること。
 2.会員の母校に対する関心を高め、理解を深めるのに役立つこと。
 3.「士君子」の品性を尊び、格調ある紙面とすること。
であった。この編集方針は、まもなく設置された会報委員会(委員長は藤井副会長)に引き継がれ、今日まで厳守されている。会報委員会は年二回、江原会と熊本高校の情報を発信し続けた。なお、その後平成四年(一九九二)の規約改正で、「会費」「会報」とも熊本江原会に引き継がれ、全国版の会報はなくなったが、熊本江原会会報は復刊第一号の流れを引き継ぎ、第三十号になろうとしている。現在の熊本江原会の会報については、後述の「熊本江原会」の中でも取り上げている。

 

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